高配当株を買い進めています。
現在は、税引き後45万円/月を目標にしています。
年２回、配当が出る銘柄を主に選んでおり、
これから６か月の見込みが以下の通りです。
４月権利日配当見込み額（税引き後） 約45.2万円 達成
５月権利日配当見込み額（税引き後） 約43.5万円 未達成
６月権利日配当見込み額（税引き後） 約44.4万円 未達成
７月権利日配当見込み額（税引き後） 約45.0万円 達成
８月権利日配当見込み額（税引き後） 約50.6万円 達成
９月権利日配当見込み額（税引き後） 約58.8万円 達成
３月までに得た多額の譲渡益収入を元に、
目標達成に向けて進んでおり、５，６月がもう少しといったところです。
５月は、高配当株の選択肢が少なく難しいです。
６月は、JT主体でしたが、JTはロシア・ウクライナ関連銘柄であり、
JTを縮小しながら調整中です。
毎月高配当にしようとすると、どうしてもJ-REITの割合が増えて、
業種の分散が不十分になってしまいます。
毎月の配当金収入が、ある程度の額が達成したら、
毎月均等高配当にはこだわらないようにした方が良いかと思います。
毎月、給料のように株式の安定高配当収入を得つつ、
高配当株資産を担保に、高配当株の信用取引で高配当株資産を増やしています。
譲渡益・配当金実績
2022年は、好調な海運株のおかげで、配当金を大きく上回る勢いで、
譲渡益が積みあがりました。
以降、全て税込み表記です。
譲渡益 配当金
1月 1,773,435円 522,147円
2月 2,042,632円 382,250円
3月 21,258,193円 527,297円
計 25,074,260円 1,431,694円
３月末に信用取引分を全て清算完了し、大きな利益となりました。
2022年譲渡益・配当金目標
これまでの状況を踏まえて、
今年の目標は、譲渡益・配当金の合計で5,000万円に定めました。
3月末の進捗53%です。
進捗が良いように見えますが、
譲渡益の原資となる含み益をほとんど吐き出したため、
しばらく伸び悩みそうです。
現時点での2022年譲渡益・配当金収入見込み
権利後の値下がりが大きくはなく、仕込みができていないため、
今後の譲渡益収入は、ほとんど期待できません。
３月までの利益で高配当株の購入は順調に進んでおり、
配当金収入は、増加を見込んでいます。
４月譲渡益 約34万円
信用分含み益 約14万円
現物含み益 約300万円（配当金生活分除く）
４～１２月配当金見込み 約600万円
１～３月の実績を加えると、年間で約3,600万円程の見込みになります。
目標の5,000万円には、まだまだ遠いようです。
海運株の３月権利落ち後の暴落を予想していましたが、
予想に反して、しばらく安定していました。
しかし、権利落ち後、半月を経て、本格的に下がり始めました。
海運株は、配当金生活用の高配当株資産を担保にした信用取引で、
この３月までの株価上昇により、大きな利益を得ることができました。
海運株は、今年も好業績が継続する可能性があり、さらなる資産拡大のため、
再参入の機会をうかがっていました。
海運大手３社権利落ち後基準価格と現在価格比較
権利落ち後基準価格 現在（4/12）
日本郵船 10,190円 8,700円 15%下落
商船三井 3,190円 2,816円 12%下落
川崎汽船 7,300円 6,610円 9.5%下落
いずれも、権利前から考えると期末配当の２倍を超えて下落している
ことになります。
権利をまたがないか、権利取り後すぐ処分すればよかったことになります。
海運大手３社の権利前最高値、権利後最安値比較
権利落ち後基準価格 権利後最安値（4/12）
日本郵船 12,490円 8,670円 30%下落
商船三井 3,880円 2,785円 28%下落
川崎汽船 7,300円 6,590円 30%下落
いずれも最高値から30%近くの下落です。
中間期の値下がり率（約38%）にも迫ってきました。
権利前に、海運株の信用買い分を全て処分・現引きしていましたが、
海運株再参入レベルを設定して、再参入開始しました。
海運大手三社再参入予定株価
権利後最安値（4/12） 打診買い水準 本格購入水準
日本郵船 8,670円 8,900円 8,000円
商船三井 2,785円 2,800円 2,500円
川崎汽船 6,590円 6,500円 6,000円
日本郵船、商船三井は、打診買い水準に達したため
それぞれ、100株、300株購入しました。
本格購入は、さらに１割程度下がった水準にしています。
海運株今後の値動き予想
今後、しばらく下がる可能性がありますが、
4月末の商船三井の本決算発表前までに、反転し、
その後は、本決算の内容しだいになると考えています。
本決算では、2021年の好業績発表は、間違いないですが、
2022年の業績予想が、保守的であったり、未定の場合は、
材料出尽くしで、大きく下げる可能性も考えられます。
このため、大きく下がっても、決算と決算後の値動きを確認するまでは、
全力買いはしないようにします。
給料のように、毎月一定額以上の配当金が入るようにしています。
現在は、税引き後の配当金45万円/月（税込み約56.5万円/月）を目標に買い進めています。
年間２回以上配当があり、税込み5%以上で安定配当の銘柄を選んでいます。
４月高配当株一覧
４月権利の高配当株（７月頃入金され、８月の生活費になります）
銘柄 株数 配当金見込み額 4/8の利回り
トーセイ・リート投資法人 60株 213,000円 5.23%
投資法人みらい 138株 173,880円 4.89%
いちごオフィスリート投資法人 49株 122,500円 5.28%
NTT都市開発リート投資法人 14株 55,650円 4.26%
計 565,030円（税込み）
４月は高配当株の選択肢が少なく、J-REITのみです。
税込み56.5万円（税引き45万円）を目標に、買い増していますが、
最近、J-REITが上がりすぎで、なかなか約定しません。
１月のJ-REITが安かった時に、もっと買えばよかったと思います。
4/13追記 いちごオフィスリートを8株購入し、
4月権利前に、税込み56.5万円（税引き45万円）を目標を達成しました。
太字が更新部分です。
毎月、給料のように一定額の配当金がもらえるように、
高配当株を購入しています。
株式の配当金だけで生活ができているか、
毎月配当金と生活費を比較していきます。
2022年は１月は、大きな赤字でスタートし、２月は改善しましたが、
3月は赤字が拡大しました。
2022年３月の配当金生活収支
配当金は前月に入った配当金（税引き後）です。
生活費は当月の生活費です。
配当金： 2022年2月 328,979円
生活費： 2022年3月 362,704円
収支 -33,725円
2022年累計収支 -100,433円
2022年3月は、収支マイナスで、2022年累計赤字は拡大しました。
一部配当が１カ月前倒しで前月収入で配当収入が少なく、
臨時出費が約11万円あり、生活費が膨らみました。
2022年4月の見込み
2022年3月の配当金（税引き後）
配当金： 2022年3月 420,176円
4月の支出が平常通りであれば、年間収支は改善しそうです。
３月の高配当である海運株を中心とした持ち株が、３月期末を通過しました。
権利落ち後の安値予想は外れそうですが、
予定通り、信用株の清算を全て完了し、利益を確定しつつ、
保有株も大きな値下がりがなく、株式資産が高水準で期末を越せました。
しかし、権利落ち後不安定な動きを見せ始めています。
3/30は、心配されていた期末権利後の大きな下落はなく、
配当額前後の値下がりで落ち着き、
3/31は、逆に権利落ち前の価格に迫る上昇を見せ、
4/1は、下落して3/31の上昇を戻してしまいました。
上がるのか、下がるのか見通せない状況です。
３月高配当の個別持ち株の状況確認と方針です。
日本郵船
権利落ち前終値 11,190円（3/29）
権利落ち後基準価格 10,190円
権利落ち後安値 9,500円（3/30)
権利落ち後高値 10,760円（3/31）
現在 10,020円（4/1）
日本郵船は、400株あります。値上がり期待でホールドします。
商船三井
権利落ち前終値 10,340円（三分割前）
権利落ち後基準価格 3,190円
権利落ち後安値 3,060円（3/30)
権利落ち後高値 3,455円（3/31）
現在 3,250円（4/1）
商船三井は、三分割されて株数が増えて（600株→1800株）
売りやすくなったので、値上がりしたら少しずつ売っていきます。
3/31、3,400円で100株売りました。
川崎汽船
権利落ち前終値 7,600円
権利落ち後基準価格 7,300円
権利落ち後安値 7,060円（3/30)
権利落ち後高値 8,090円（3/31）
現在 7,620円（4/1）
川崎汽船は、300株を残して、
ほとんど権利落ち前終値付近で手放していますが、
現在、権利落ち前を上回っており、売り時を完全に失敗したといえます。
潜在力が高いのは、間違いないので、残りはホールドします。
JFE
権利落ち前終値 1,843円
権利落ち後基準価格 1,763円
権利落ち後安値 1,671円（4/1)
権利落ち後高値 1,768円（3/30）
現在 1,680円（4/1）
海運に続く高配当の鉄鋼株であるJFEは、500株あります。
JFEは、権利前に売って正解の状況です。
既に配当額の２倍下げていますが、まだ、購入するのは早いと考えています。
配当落ち後、大きく下げなかった理由考察
理由として考えられるのは、日経平均も戻りつつあり、地合いが良いこと。
海運株は、売り仕掛けが早すぎて、
十分に上がっていない状態（配当利回り10%）から
売られたことが考えられます。
また、権利落ち直前の3/29は、
日本郵船に逆日歩がつくほど信用需給が悪化し、
3/30は空売りがほとんどできなかったようです。
値下がり警戒が強く、信用買いが早めに撤収して、
空売りしようにも、信用需給が悪化し、売れなくなっていたと考えられます。
今後の見通し
海運株は、４月末と５月初めの本決算で上方修正が予想されています。
しかし、株価は将来の業績が重要です。
本決算で、2022年の業績予想を低目に想定された場合は、
次の四半期決算まで３か月空くので、
材料出尽くしで下げる可能性があります。
海運株の本決算前後を注視していきたいと思います。
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