今後1年間に権利日を迎える配当収入見込みの2026年1月増減額は、
月間目標(15万円/月)を達成できました。
2026年1月1日から1月31日までの今後1年の配当見込み増減(税込み)
増配 7銘柄 18,445円増(API投資法人、日本ホテル&レジ、他)
減配 2銘柄 8,040円減(エネクスインフラ投資法人、東海道リート)
株売却 8回 82,400円減(大平洋金属、共和レザー、他)
株購入 20回 248,618円増(プリモホールディングス、アイザワ証券G、他)
合計 176,623円増
増減配はリートで、少しプラスです。
株価上昇で配当利回りの低下した現物株、信用買株を売却し、
高配当株信用買ストックしていた2月権利プリモホールディングス、
3月権利アイザワ証券グループ等を現引きしました。
月毎のおおよその増減額(発表日ベース)と主な要因
2026年1月 約18万円増 株価上昇による利確・現引き
2025年12月 約35万円増 9月決算株配当、利確・現引き
2025年11月 約28万円増 ヤガミ、9月期決算株増配
2025年10月 約27万円増 GMOフィナンシャルH増配
2025年9月 約41万円増 9月権利株利確・現引き
2025年8月 約66万円増 GMOフィナンシャルH大増配
2025年7月 約34万円増 四半期決算・J-REIT株で増配
2025年6月 約21万円増 3月決算株からの配当買いと株整理
2025年4月 約19万円減 商船三井の大減配(28.5万円)
2025年3月 約32万円増 3月決算の銘柄整理と増配
2025年2月 約4万円増 12月決算株減配影響
2025年1月 約7万円増 5月決算株減配影響
2024年12月 約30万円増 損出し税還付等活用等で購入
2026年2月の見込み
持ち株中最大のGMOフィナンシャルグループが、
2026年から配当非開示から、最低配当開示に変更され、
大幅減配扱いになり、約40万円減からスタートしています。
実績配当であった、GMOフィナンシャルグループの、
最低配当開示は、配当収入安定につながるもので、
悲観するものではありません。
2月の配当収入増加目標(15万円増)に対しては、
2月の配当収入はほとんど期待できないため、買い増しも困難です。
株価が上昇しており、ストックしている信用株の利確と、
株価上昇で配当利回りが低下した現物株との入れ替えを進めますが、
大幅マイナススタートからの挽回は、ほぼ不可能な状況です。
配当管理アプリでの表示(2/7)
配当管理アプリでの、約一か月前(1/11)との比較は、以下です。
自己計算値に近い値になってきました。
年間配当金額:日本株(税引き後)
11,370,348円(年利3.79%)→11,777,451円(年利3.8%)
2026年の配当収入見込み(2/7)
2026年の配当収入見込みは、GMOFH減配発表影響で減少に転じました。
2026年配当収入見込み(税引き後) 約1211万円→約1191万円
2025年の配当収入実績は、約1226万円(税引き後)であり、
遠のきました。