配当金生活1月権利高配当持ち株

給料のように、毎月一定額以上の配当金が入るようにしています。

現在は、税引き後の配当金50万円/月（税込み約62.7万円/月）を

達成しており、これを維持する目標にしています。

年間２回以上配当があり、税込み5%以上で安定配当の銘柄を選んでいます。

2023年1月高配当持ち株一覧

1月権利の高配当持ち株（4月頃入金され、5月の生活費になります）

銘柄　　　　　　　　　　　　　　　　　株数　配当金見込み額 1/20の利回り

エスコンジャパンリート投資法人　  　　　 55株　 287,375円　7.01%

東海道リート投資法人　　　　　　　　　　71株　 227,200円　5.47%

スターアジア不動産投資法人　　　　　　 116株　 171,216円　 5.52%

サムティ・レジデンシャル投資法人             19株　  52,288円　  5.00%

計　738,079円（税込み）

（参考）2022年7月高配当持ち株一覧

7月権利の高配当持ち株（10月頃入金され、11月の生活費になります）

銘柄　　　　　　　　　　　　　　　　　株数　配当金見込み額 7/8の利回り

東海道リート投資法人　　　　　　　　　　71株　 227,200円　5.25%

エスコンジャパンリート投資法人　  　　　 52株　 180,492円　5.49%

スターアジア不動産投資法人　　　　　　 110株　 162,360円　5.01%

サムティ・レジデンシャル投資法人            　19株　  57,380円　4.27%

計　627,432円（税込み）

（参考）2022年１月高配当持ち株一覧

銘柄　　　　　　　　　　　　　　　　　株数　配当金見込み額 12/30の利回り

スターアジア不動産投資法人　　　　　　　100株　145,500円　4.63%

エスコンジャパンリート投資法人　  　　　　38株　135,470円　4.98%

日本再生可能エネルギーインフラ投資法人     39株　124,800円　6.26%

サムティ・レジデンシャル投資法人              19株　  52,326円　4.19%

東海道リート投資法人　　　　　　　　　　　15株　 36,550円　 4.46%

計　494,646円（税込み）

1年前と比べると、

日本再生可能エネルギーインフラ投資法人がTOBで、失われ、

４銘柄に減少してしまっていますが、

予想配当金額は、1.5倍近くに増加しています。

銘柄別にみていくと以下です。

エスコンジャパンリート投資法人

エスコンジャパンリート投資法人は、証券取引等監視委員会から、

資産運用会社であるエスコンアセットマネジメントに行政処分勧告があり、

大きく株価が下がりました。

高配当株投資で配当金の下がらない株価下落は、チャンスでもあり、

このタイミングをとらえて買い増しました。

さらに、資産運用会社からの損害賠償が加わり、63%増益となりました。

増配理由は、よろしくないですが、大きな配当金収入となります。

東海道リート投資法人

TOBされた日本再生可能エネルギーインフラ投資法人の代替として、

同程度の配当金の東海道リート投資法人を買い増した結果、

大幅増となりました。

今月は、公募増資も発表され、公募増資の受け渡し日以降は、

買いのチャンスがありそうですが、

既に、保有株数が多く、悩みどころです。

スターアジア不動産投資法人

1年前は、配当収入最大で、さらに、株数も配当も増えました。

株価は下がっているようですが、配当が増えているので、よしとします。

サムティ・レジデンシャル投資法人 

現状維持しています。

配当利回りは、上がっていますが、配当金は横ばいで、

株価が下がっただけのようです。

2023年1月権利の高配当持ち株は、

全体として、銘柄数が少ないリスクは抱えつつも、

配当金収入としては、かなり好調な月といえるようです。

配当金生活（2022年12月実績)

毎月、給料のように一定額の配当金がもらえるように、

高配当株を購入しています。

株式の配当金だけで生活ができているか、

毎月配当金と生活費を比較していきます。

2022年は１月は、大きな赤字でスタートし、

2022年6月までのトータル収支はマイナスで、

2022年7月からトータルプラスを継続しています。

2022年12月の配当金生活収支

配当金は前月に入った配当金（税引き後）です。

生活費は当月の生活費です。

配当金： 2022年11月     732,918円

生活費： 2022年12月     422,285円（2023/1/19訂正、以降関連個所も修正）

収支　　　　　　　　  +309,913円

2022年累計収支　　     +803,117円

11月の配当金が収入が多かったこともあり、大きなプラスになりました。

2023年1月の見込み

2022年12月の配当金（税引き後）

配当金： 2022年12月　673,960円

12月の配当金は、9月権利月ですが、11月に配当された銘柄も多く、

11月より少なくなりましたが、それでも大きな額になりました。

2022年の年間収支

配当金：2021年12月～2022年11月　6,619,995円（前年　4,334,013円）

生活費：2022年  1月～2022年12月   5,816,878円（前年　4,003,685円）

年間（2022年）収支   　　　　　　　 803,117円（前年　   330,328円）

収支がプラスの月が8か月、マイナスの月が4か月です。

配当収入の増加に合わせるように支出も大幅に増加しました。

2022年も、配当金で生活できました。

この配当金の元となった株式の

2022年末時点の時価総額は約151百万円（前年約117百万円）でした。

含み益を除いた購入総額は約135百万円（前年約99百万円）です。

（参考）2021年の収支

配当金：2020年12月～2021年11月　4,334,013円（前年　3,757,044円）

生活費：2021年  1月～2021年12月   4,003,685円（前年　4,390,923円）

年間（2021年）収支   　　　　　　　  330,328円（前年　  -633,879円）

収支がプラスの月が9か月、マイナスの月が３か月です。

この配当金の元となった株式の

年末時点の時価総額は約117百万円でした。

購入総額は約99百万円です。

2022年税引き後配当金額6,858,841円

2022年の配当金額（税引き後）は、以下のようになりました。

利益超過分配金は、含みます。

2022年の配当金額（税引き後）実績

1月　416,073円

2月　328,979円　

3月　420,177円

4月　429,975円

5月　426,379円

6月　1,532,709円　内海運大手３社から1,119,574円の配当

7月　456,587円

8月　478,118円

9月　457,504円

10月　506,182円

11月　732,198円　内海運大手1社から191,244円から配当

12月　673,960円　内海運大手2社から215,150円から配当

合計　6,858,841円

配当金の増加

2021年の税引き後配当金額が、4,468,793円で、

2022年は、2021年度比で2,390,048円と大幅に増えていますが、

好業績による大幅増配となった海運大手３社の税込み配当金合計が、

1,525,968円であり、

実質的な増額は約86万円程度といえます。

この増額分も海運株上昇による譲渡益による買い増しが多くを占めています。

毎月高配当の達成状況と今後

年初は、税引き後45万円/月を目指し、これを達成できるめどがつき、

次に、税引き後50万円/月を目指し、これも達成できるめどがつきました。

しかし、1,7月、5,11月の主力であった２つのインフラファンドが

TOBにより失われ、別銘柄に入れ替えを余儀なくされるなど、

毎月高配当の維持には苦戦しました。

毎月高配当の実現には、J-REIT依存と特定銘柄集中投資となり、

投資の自由度が制限され、

不安定かつリスクが高いポートフォリオになります。

毎月税引き後50万円/月以上であれば、配当金生活として十分と考えて、

毎月高配当の目標額は、税引き後50万円/月以上維持で目標増額を停止します。

今後は、毎月税引き後50万円/月以上維持しながら、

これを超える分は、権利月を問わず高配当株を買い増します。

2023年へ

2023年は、海運株の高配当も大きく縮小し、

譲渡益も多くは見込めないため、

海運株配当減少分を補いながら、積み増し、

毎月税引き後50万円/月以上を維持しながら、

税引き後、年間配当収入700万円を目指します。

配当金生活12月権利高配当持ち株

給料のように、毎月一定額以上の配当金が入るようにしています。

現在は、税引き後の配当金50万円/月（税込み約62.7万円/月）を

目標に買い進めています。

年間２回以上配当があり、税込み5%以上で安定配当の銘柄を選んでいます。

12月高配当持ち株一覧

12月権利の高配当持ち株（3月頃入金され、4月の生活費になります）

銘柄　　　　　　　　　　　　　　　　株数　配当金見込み額　12/16の利回り

JT　　　　　　　　　　　　　　　　  2400株　    217,200円　　   6.66%

マリモ地方創生投資法人　　　　　　　 43株　      156,649円　　   5.28%

カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人 25株    93,750円　　   5.83%

東京インフラ・エネルギー投資法人 　　 25株　       60,340円　　   6.28%

あおぞら銀行　　　　　　　　　　　　1000株　      39,000円　　   5.93%

アーバネットコーポレーション　　　　 1900株        17,100円          5.73%

内外トランスライン　　　　　　　　　   100株          5,500円          3.79%

計　658,624円（税込み）

6,12月権利高配当の主力であるJTは、

ロシア・ウクライナの割合が高く、その影響を危惧していましたが、

円安による為替差益の影響の方が大きく、増配となり、

12月権利の高配当実現に、大きく寄与しています。

しかし、3,6,9,12月配当であった、

GMOフィナンシャルグループは、無配へ転落の上、

配当月が変更されて、6,12月の高配当株から、脱落となりました。

大きな増減がありましたが、6月権利配当金見込み時と比べると、

税込み配当金がで約6万円UPしており、

目標である税込み62.7万円（税引き後50万円）に達成しています。

配当金生活（2022年11月実績)

毎月、給料のように一定額の配当金がもらえるように、

高配当株を購入しています。

株式の配当金だけで生活ができているか、

毎月配当金と生活費を比較していきます。

2022年は１月は、大きな赤字でスタートし、

2022年6月までのトータル収支はマイナスで、

2022年7月からトータルプラスを継続しています。

2022年11月の配当金生活収支

配当金は前月に入った配当金（税引き後）です。

生活費は当月の生活費です。

配当金： 2022年10月     506,182円

生活費： 2022年11月    276,864円

収支　　　　　　　　 +229,336円

2022年累計収支　　   +493,205円

2022年11月は、前月（10月）支出が多かった反動か、

月間支出が今年最小になり、累計収支が大幅に改善しました。

2022年12月の見込み

2022年11月の配当金（税引き後）

配当金： 2022年11月　732,198円

11月の配当金は、8月権利月の配当金がベースですが、

9月権利の配当金も一部加わり、今年2番目に大きな額になりました。

2022年の配当金生活収支は、余裕をもって終われそうです。

配当金生活11月権利高配当持ち株

給料のように、毎月一定額以上の配当金が入るようにしています。

現在は、税引き後の配当金50万円/月（税込み約62.7万円/月）を

目標に買い進めています。

年間２回以上配当があり、税込み5%以上で安定配当の銘柄を選んでいます。

11月高配当持ち株一覧

11月権利の高配当持ち株（2月頃入金され、3月の生活費になります）

銘柄　　　　　　　　　　　　　　　　株数　配当金見込み額　11/18の利回り

エネクス・インフラ投資法人　　　　　58株　　174,000円　　　6.26%

リベレステ　　　　　　　　　　　　7800株　　156,000円　　    5.04%

大江戸温泉リート投資法人　　　　　　87株　    117,015円　　   4.10%

ジャパン・インフラ投資法人 　　      　27株　     81,027円　　     6.38%

サムティ　　　　　　　　　　　　　　700株　     35,700円　　   3.81%

アクティビア・アプローズ投資法人　　　5株         46,500円          4.36%

阪急阪神リート投資法人　　　　　　　　7株         20,860円          3.91%

計　631,102円（税込み）

半年前の5月権利高配当株では、

タカラレーベン・インフラ投資法人が約40%を占めていましたが、

10月に、タカラレーベン・インフラ投資法人はTOBになり、

全て売却して、代替株を購入をしました。

11月権利高配当株で、同等の利回りを確保するためには、

インフラファンドを選ぶしかなく、

代替の主体を、エネクス・インフラ投資法人にしました。

また、主力である大江戸温泉リート投資法人も

固定賃料減免を実施し、減配見込みとなりました。

ホテル系リートで、コロナの影響から立ち直りつつある状況でしたが、

大江戸温泉自体が売却されており、その影響とも考えられます。

今後の不安定要素といえます。

11月高配当株は、銘柄入れ替え・買い増し対応して、

税込み62.7万円（税引き後50万円）は、何とか達成しました。

毎月高配当を実現するには、特定銘柄への集中が避けられず、

TOBによる銘柄入れ替え、減配リスクなどあり、

銘柄の入れ替えや買い増しが必要となります。

特定毎月高配当を維持していくのは、大変です。

配当金生活（2022年10月実績) 毎月配当収入50万円到達へ

毎月、給料のように一定額の配当金がもらえるように、

高配当株を購入しています。

株式の配当金だけで生活ができているか、

毎月配当金と生活費を比較していきます。

2022年は１月は、大きな赤字でスタートし、

2022年6月までのトータル収支はマイナスで、

2022年7月からプラスが継続しています。

2022年10月の配当金生活収支

配当金は前月に入った配当金（税引き後）です。

生活費は当月の生活費です。

配当金： 2022年9月     457,504円

生活費： 2022年10月    635,813円

収支　　　　　　　 －178,309円

2022年累計収支　　   +263,869円

2022年10月は、月間支出が大幅に増加し、

累計収支が悪化しました。

2022年11月の見込み

2022年10月の配当金（税引き後）

配当金： 2022年9月　506,182円

税引き配当金月収50万円へ

例外的に、海運株高配当の影響で臨時収入的な、今年6月を除いて、

2022年10月の配当金は、税引き後配当金が、初めて50万円を超えました。

目標としていた毎月税引き配当収入50万円到達が、実現しつつあります。