2022年税引き後配当金額6,858,841円

2022年の配当金額（税引き後）は、以下のようになりました。

利益超過分配金は、含みます。

2022年の配当金額（税引き後）実績

1月　416,073円

2月　328,979円　

3月　420,177円

4月　429,975円

5月　426,379円

6月　1,532,709円　内海運大手３社から1,119,574円の配当

7月　456,587円

8月　478,118円

9月　457,504円

10月　506,182円

11月　732,198円　内海運大手1社から191,244円から配当

12月　673,960円　内海運大手2社から215,150円から配当

合計　6,858,841円

配当金の増加

2021年の税引き後配当金額が、4,468,793円で、

2022年は、2021年度比で2,390,048円と大幅に増えていますが、

好業績による大幅増配となった海運大手３社の税込み配当金合計が、

1,525,968円であり、

実質的な増額は約86万円程度といえます。

この増額分も海運株上昇による譲渡益による買い増しが多くを占めています。

毎月高配当の達成状況と今後

年初は、税引き後45万円/月を目指し、これを達成できるめどがつき、

次に、税引き後50万円/月を目指し、これも達成できるめどがつきました。

しかし、1,7月、5,11月の主力であった２つのインフラファンドが

TOBにより失われ、別銘柄に入れ替えを余儀なくされるなど、

毎月高配当の維持には苦戦しました。

毎月高配当の実現には、J-REIT依存と特定銘柄集中投資となり、

投資の自由度が制限され、

不安定かつリスクが高いポートフォリオになります。

毎月税引き後50万円/月以上であれば、配当金生活として十分と考えて、

毎月高配当の目標額は、税引き後50万円/月以上維持で目標増額を停止します。

今後は、毎月税引き後50万円/月以上維持しながら、

これを超える分は、権利月を問わず高配当株を買い増します。

2023年へ

2023年は、海運株の高配当も大きく縮小し、

譲渡益も多くは見込めないため、

海運株配当減少分を補いながら、積み増し、

毎月税引き後50万円/月以上を維持しながら、

税引き後、年間配当収入700万円を目指します。