海運株が、順調に値上がりしています。
１月・２月の海運株を中心とした譲渡益収入は、配当金収入の約４倍に達しており、３月はさらに１桁上の譲渡益収入になる可能性もあり、しばらくは海運株につきっきりになりそうです。
ウクライナ侵攻など、不安定要因もあり、少しづつ利確していますが、まだま保持しており、今後の動きをいくつか想定して、売買戦略を考えます。
海運大手３社と持っていますが、ほぼ連動しており、海運最大手の日本郵船を例に考えます。
中間期権利日前後と同じ動きを想定
2021年中間期は、権利付最終売買日(9/28)の前日(9/27(月))に最高値をつけて、その後、２度の空売り規制を経ながら下がり続けました。
2021年期末は、これを当てはめると、権利付最終売買日(3/29)の前日（3/28(月))に最高値をつけて、その後下がり続けることになります。
同じ動きをするとして計算すると、期末換算結果が、以下になります。
9/3 (金)終値 8,940円 3/4(金) 11,900円
9/10(金)終値 9,880円 3/11(金) 13,150円
9/17(金)終値 10,350円 3/18(金) 13,780円
9/25(金)終値 10,990円 3/25(金) 14,630円
9/27(月)始値 11,290円 3/28(月) 15,030円
9/27(月)最高値 11,300円 3/28(月) 15,040円
9/28(火)終値 9,430円 3/29(火) 12,550円
9/29(水)始値 9,080円 3/30(水) 12,090円
9/29(水)高値 9,750円 3/30(水) 12,980円
9/30(木)終値 8,450円 3/31(木) 11,250円
10/5(火)最安値 7,000円 4/5(火) 9,320円
中間期通りに動いた場合の期末の最適な売買
この通り動くと、売買タイミングは以下になります。
■高値売却を狙う場合
・権利付最終売買日前日（3/28）の始値で売却
・前々日（3/25）の終値売却
・少し早めに3/22の週に売却
■これから、配当の権利を取る場合
権利付最終売買日(3/29)の下落を確認して（下落がなければ買わない）、終値で購入し、権利付最終売買日翌日（3/30）の高値（これを指すのは難しい）で売却
■暴落後、買い戻す場合
株価が戻り始めたら、買戻し。
中間期との違いとして考慮すべき要素による補正
（１）2021年3月期末の動きと違い
2021年3月期末は、日本郵船100株しかもっていなく、値上がりしていることにも気づかず、値動きはまったく気にしていませんでした。
2021年3月期末は、権利落ち後に大きく下げなかったため、権利落ち前に手放したとすると、再参入タイミングが難しくなっていたと考えられます。
このため、一部は現物で保持しますが、上がっていくなら再参入は、あきらめます。
（２）商船三井の３分割との連動
日本郵船は、商船三井と株価が連動性が高く、商船三井が権利付最終売買日翌日に３分割権利日になり、これを狙う値動きも考えられます。
このため配当権利日超えての価格維持が考えられますが、分割後はさらに激しい値下がりが考えられます。
これは、信用での配当権利日持ち越しは、配当金に二重税金がかかるので、現引きで持ち越し後、売却を考えます。
（３）ウクライナ侵攻のエスカレーションによる悪化
ロシアの思惑通り、侵攻が進んでいなく、ロシアの攻撃がエスカレーションしてくる可能性があります。
先週末は、原発攻撃で下げました。核攻撃・原発破壊はないと思いますが、発電所の送電を止めて、電気を使えなくするだけでも、大きなダメージがあると思います。
攻撃がエスカレーションされると、制裁の応酬となり、実体経済・株式市場に大きなダメージが出る可能性があります。
株式市場は、いずれ戻ると考えられるため、現物保持は問題ないと思いますが、信用取引分は下げに耐えられなかった場合、全てを失うため、危険です。
全てを失うリスクはわずかであっても、避ける必要があり、利確と現引きを少しずつ進めて、リスクを減らします。
まとめ
海運株の売買方針は、以下にしたいと思います。
これから二週間（3/7～3/18）は、株価やウクライナ情勢を見ながら少しずつ利確・現引きを進めてリスク回避
3/22～3/28の寄りまでの間に、信用分は全て処分
3/29は、下落が顕著であれば終値で購入
3/30は、価格次第で売却
4月に入って、下げ止まりを確認しつつ購入。
前回の値動きは、皆わかっているので、早めの仕掛けや、前回の値動き期待を狙い撃ちされる可能性も考えられます。
投資は自己責任でお願いします。
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