給料のように毎月一定額の高配当をもらえるように
高配当株を買い進めています。
現在は、税引き後45万円/月を目標にしています。
年2回、配当が出る銘柄を主に選んでおり、
これから6か月の見込みが以下の通りです。
5月権利日配当見込み額(税引き後) 約45.2万円 達成
6月権利日配当見込み額(税引き後) 約45.6万円 達成
7月権利日配当見込み額(税引き後) 約45.3万円 達成
8月権利日配当見込み額(税引き後) 約50.9万円 達成
9月権利日配当見込み額(税引き後) 約96.1万円 達成
10月権利日配当見込み額(税引き後) 約45.1万円 達成
配当見込み額が、各月とも目標到達しました。
目標を45万円/月に定めたのが、今年の1月23日です。
信用取引での多額譲渡益を元に、早期に達成となりました。
ただ、9月は海運株の一時的な高配当の影響が約56万円で、
これを除くと40万円程度です。
毎月高配当収入の問題点
次の目標を設定する前に、毎月高配当収入の問題点を考えます。
毎月高配当を得ようとすると、どうしても選択できる高配当株が限られ、
特定の銘柄に、集中することによって、影響が大きくなります。
日本再生可能エネルギーインフラ投資法人TOB
毎月高配当収入達成見込みとしましたが、
1月・7月高配当の日本再生可能エネルギーインフラ投資法人の
TOBにより、達成が危ぶまれる事態となっています。
7月の配当収入は、まだ未確定で、このTOBが成功すると約10万円減ります。
このため、7月に同額配当のある東海道リート投資法人を、
急ぎ、同株数信用取引で購入して、備えることにしました。
東海道リート投資法人は高騰しており、高値掴みをしたかもしれません。
過去に、リート系では、合併・TOBなどで、配当金が変動する影響を受け、
代替収入を確保するため、同月の他銘柄買い増しが必要になりました。
JT株のリスク
6・12月高配当のJTは、安定的と考えて、買い集めていましたが、
ロシアによるウクライナ侵攻の影響を大きく受けています。
J-REIT偏重のリスク
毎月高配当を実現しようとすると、J-REITの割合が高くなり、
現在、高配当持ち株の過半を占めてしまっています。
J-REITは、コロナショックで、大きく値下がりました。
過去に、J-REITが破綻したときにも、大きな下落となりました。
投資分野が分散されないのもリスクといえます。
最終目標を設定
毎月税引き後配当金収入45万円達成見込みとなったため、
次なる目標を設定します。
毎月税引き後配当金収入を50万円を目指しつつ、
3・9月のみは、ボーナス月として(入金は6・12月頃)、
税引き後配当金収入150万円を目指します。
3・9月は、高配当株の選択肢が多く、分散化を図ることができます。
これを最終目標とし、この目標額を超えた後は、
目標額をキープししつつ、毎月均等に増やすことは意識せずに、
自由に増やしていきたいと思います。
この目標を達成するには、海運株の一時的な高配当分を除くと
約6,000万円近く必要な計算になり、相当の時間がかかりそうです。
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